#author("2017-04-20T23:52:02+09:00","","") #author("2017-04-21T00:40:14+09:00","","") *ワシントン海軍軍縮条約 [#z1176fab] 1921年（大正10年）11月11日から1922年（大正11年）2月6日までアメリカ合衆国のワシントンD.C.で開催されたワシントン会議のうち、海軍の軍縮問題についての討議の上で採択された条約。アメリカ（米）、イギリス（英）、日本（日）、フランス（仏）、イタリア（伊）の戦艦・航空母艦（空母）等の保有の制限が取り決められた。会議の事です 軍備拡張に伴う経済負担は各国の国家予算を圧迫してしまう。このため、アメリカ合衆国大統領ウオレン・G・ハーディングの提案で戦勝5ヶ国の軍縮を行うことになる。 条約は加盟国それぞれが保有する主力艦の数と、その排水量の合計を制限した。計画中あるいは建造中の艦は直ちにキャンセルあるいは廃棄することとした。 戦艦の新造は条約締結後10年間は凍結することとされ、例外として艦齢20年以上の艦を退役させる代替としてのみ建造を許された。さらにまた、いかなる新造艦も、主砲口径は16インチ（406 mm）以下、排水量は35,000トン以下に制限された。 条約は建造中の艦船を全て廃艦とした上で、米英：日：仏伊の保有艦の総排水量比率を5：3：1.75と定めた。詳細は表のようになる。なお、各数値の由来や論拠に関しては定かではない。 条約は建造中の艦船を全て廃艦とした上で下記の表の通りに定めた |~国|~保有艦の総排水量比率| |米・英|5| |日本|3| |仏・伊|1.75| またこの条約では主砲口径は16インチ（406 mm）以下と定められたがこの時完全に完成していた主砲口径は16インチ以上の艦は 日本の長門とアメリカのメリーランドの2隻のみだったが日本は着工中の陸奥は完成していると主張した。 陸奥の所有を認めると日本が圧倒的に有利となる。 この日本側の主張に対し英米は最終的にその所有を認めることになるが、その代わりにアメリカは廃棄が決まっていたコロラド級2隻の建造続行を、イギリスは2隻の新造（後のネルソン級戦艦）を認められることになった。 この結果から砲口径は16インチ以上の艦は下記の系7隻になった ＜日本＞ 長門・陸奥 ＜アメリカ＞ コロラド・メリーランド・ウエストバージニア ＜イギリス＞ ネルソン・ロドニー これらの艦艇は後にビッグ7と呼ばれるようになる。 日本は陸奥の建造を認めさせる代わりにアメリカとイギリスに2隻の艦の建造を認めてしまう結果になったが、 当時の日本では艦の性能が同等である姉妹艦を対にして運用することが主流だったため 同型艦である長門を運用するためには長門型の2番艦である陸奥はどうしても必要だったため多少のリスクを負っても 陸奥の建造は譲れなかったのだと言われています。 このワシントン海軍軍縮条約では両論あるものの日本に有利な形で締結されたとされています。 ラッセル・グレンフェル英国海軍大佐は、最も利益を得た国を日本、最も犠牲を払った国をイギリスと評し、本軍縮条約を『大英帝国凋落の象徴』と位置づけている *コメント [#e8dcf7a2] #pcomment(reply)